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責任に、誇りを

家族が夢見る住まいで、暮らしたい。
受け継いだ土地を、守りたい。
子供たちの明るい未来を、叶えたい。

様々な想いが交錯する、
人生の分岐点。
そこに、私たちはいます。

自分の一言が、
人生を変えていく。

そんな覚悟を胸に、
お客さまの隣に寄り添い、
自分の家族のことのように考え抜く。

一つひとつの想いにこたえることで、
より良い未来を描いていく。

それが
三井不動産リアルティの責任であり、
私たち一人ひとりの誇りです。

責任を、誇りに。

ひたむきに、まっすぐに、
お客さまとともに
未来を見つめたとき、

「あなただから、任せたい」
という言葉をいただける
瞬間があります。

責任を、誇りに、
あなたはどんな仕事をしますか。

BENEFITS支援制度

さまざまなライフイベントに
対応したサポート制度

ライフイベントに応じ、社員が安心して働き続けることができるよう、さまざまな支援制度を設けています。また、制度の整備だけでなく、育児をしながら働く社員同士の情報交換会なども開催し、部門を越えた関係づくり、コミュニケーション機会の創出なども行っています。

両立サポート制度一覧

仕事と育児や介護との両立を図りながら、
最大限能力を発揮するための制度を設けています。

【 母性健康管理 】

妊産婦の体調を考慮した通勤時間の緩和や、就業時間の緩和や就業時間中の
健康診査のための通院時間に配慮する。

【 育児休業制度 】

保育園等に入れないなどの場合には、最長で子が2歳に達する年度末まで取得することができます。

【 短時間勤務制度 】

始業・終業時刻を繰り上げまたは繰り下げすることができます。
※子の対象年齢:小学校6年生まで

【 スライド勤務制度 】

始業・終業時刻を変更することで、労働時間(実働7.5時間)を確保できる制度です。
※子の対象年齢:小学校6年生まで

【 子の看護等休暇 】

子が怪我または病気にかかった場合、その世話をするために年度につき
10日間の看護休暇を取得することができます。(時間単位で取得可)
※子の対象年齢:小学校就学前まで

【 産前・産後休暇 】

産前6週間/産後8週間の休暇

【 復帰前人事面談 】

仕事復帰前に、人事部門と面談をし、子育て環境、家庭状況などをヒアリングします。

【 介護休業制度 】

介護の体制作りのために、通算365日の休業が可能です。

【 短時間勤務制度 】

利用開始の日から3年の間で2回まで始業・終業時刻の繰上げまたは、繰下げをし、
6時間勤務とすることができます。

【 スライド勤務制度 】

毎日の始業時間を早めることで7.5時間勤務とすることができます。

【 介護休暇制度 】

要介護状態の家族の世話をするため、年度につき10日間の介護休暇を取得することができます。
(時間単位で取得可)

【 両立支援休暇 】

社員の家族の監護、看護、介護等の世話をする必要がある場合に、
最大20日取得することができます。(時間単位で取得可)

【 両立支援休暇 】

社員の家族の監護、看護、介護等の世話をする必要がある場合に、
最大20日取得することができます。(時間単位で取得可)

【 両立支援休暇 】

社員の家族の監護、看護、介護等の世話をする必要がある場合に、
最大20日取得することができます。(時間単位で取得可)

※勤続年数、1週間の所定労働日数、雇用契約期間等の条件によって、利用できない場合があります。

主な施設・制度

すべての社員が仕事と家庭・育児・介護を
両立し、
働きながら家族との絆を深め
長期的に勤務できる環境整備に努めています。

育児休業取得者数

支援の紹介

【 復職支援説明会 】
休業中の情報不足を補い、育児両立の同期のネットワークを構築します。
【 復職リハビリデー 】
復職前に会社PCを使って、個別に会社情報や業務に関する情報を確認できる機会を設けます。
【 復職後面談 】
復職後、担当者が両立社員と面談します。個別対応で相談しやすい環境でお話します。
【 復職1年振返り会議 】
1年両立を行った社員同士で、テーマに沿った意見交換をします。ここで出た意見や提案は次世代両立社員へ提供され、今後の育児両立社員の活躍へと活かされます。

「くるみん」マーク取得

当社は、厚生労働省および東京労働局から「子育てサポート企業」として認定を受け、2017年2月21日に次世代認定マーク「くるみん」を取得しました。今回のくるみん認定は、2015年7月(1回目)の認定に続き、2回目の認定となります。今回の取得は、2014年10月から2016年9月の期間を対象に、時間外労働削減への取り組みや仕事と育児との両立支援に関する理解促進(制度の周知や情報提供、育児中社員のネットワーク構築、情報交換会の実施など)の実績が評価され、認定に至りました。現在、行動計画にもとづき、ダイバーシティ推進室主導で、職場復帰しやすい環境の整備や、女性労働者が働き続けていくための支援に努めています。

※日本における急速な少子化の進行などを踏まえ、従業員の仕事と子育ての両立が図れるよう、事業主に雇用環境や多様な労働条件の整備などを求める法律。事業主は次世代育成支援のための具体的な行動計画を策定し、都道府県労働局に届け出ることが義務付けられています。その計画に定めた目標を達成し、かつ一定の要件を満たした企業に認定が与えられます。法改正で有効期限が2025年3月まで延長されました。

トモニンマークを取得

三井不動産リアルティは、次世代育成支援対策推進法(以下「次世代法」)に基づく一般事業主行動計画を公表しています。
公表サイト「両立支援のひろば」では、当社における介護に関する制度も明記し、仕事と介護を両立できる職場環境の整備促進に取り組む企業であることを示す「トモニン」マークを取得しています。

仕事と介護の両立のための支援

介護セミナーの定期開催

突然始まる介護に備え、仕事と介護の両立支援の一助となるよう、三井不動産グループ全体を対象とした「オンライン介護セミナー」を定期的に受講できる環境を設けています。セミナーは、ケアマネージャによる介護の基礎知識から家族信託や相続等に関することまで、幅広いテーマで開催されています。

介護相談窓口の設置

介護を中心としたシニアライフ全般のサポートとして、社員専用の介護相談窓口を設置しています。年間4回まで無料で、ケアマネージャや社会福祉士等の資格を有する専門スタッフによるコンサルティングを受けることができます。

従業員の再雇用制度
(リターン制度)

三井不動産リアルティグループでは、育児や介護等のやむを得ない家庭の理由で退職した社員に対し、
再入社を申込める制度を設けています。(2022年4月~)