カレコ・カーシェアリングクラブ、全車両^※1に
自動ブレーキ、ドライブレコーダー、バックモニターを完備
～ 高まる安全装備搭載ニーズに応え、2021年3月に搭載率100％を達成 ～

三井不動産リアルティ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：遠藤靖、以下、当社）は、当社が運営する会員制サービス「カレコ・カーシェアリングクラブ（以下、カレコ）」において、車両への自動ブレーキ、ドライブレコーダー、バックモニター（以下、総称して安全装備）の搭載率が100％に達したことをお知らせいたします。

カレコでは、2017年12月に個人会員4,980名を対象に「今後搭載を希望する機能」についてアンケートを実施したところ、1位「自動ブレーキ機能（43.1％）」、2位「ドライブレコーダー（18.9％）」、3位「バックモニター（18.8％）」という結果となり、安全装備に関するニーズが高いことが分かりました。そのニーズにお応えするべく、2018年3月以降、既存車両へのドライブレコーダーとバックモニターの装着を進めるとともに、新たに導入する車両については安全装備を搭載した車両を導入してまいりました。

年度ごとの搭載状況は、以下の通り^※2です。

国土交通省は2021年4月1日、2022年5月以降に販売する新型車に対して、自動車後方の状況が確認できる装備を自動車メーカーに義務付ける方針を明らかにしました。^※3またそれに先駆け、2021年11月からは、国産の新型車に衝突被害軽減ブレーキ（自動ブレーキ）の装着を義務付けることも決定しており^※4、安全装備の搭載ニーズは今後も高まることが予想されます。

全ての車両に安全装備が搭載されているため、ご利用時に装備の有無を確認することなく、どの車両をご利用いただいても、安心してドライブをお楽しみいただけるようになりました。今後、全車両をレーンキープアシスト^※5付きの車両とするなど、お客さまが安心してクルマをご利用いただけるようサービスの拡充を進めてまいります。また、月3回の巡回清掃時、装備類の視認確認や車内清掃に加えて、感染症予防対策として、次亜塩素酸水によりハンドルやドアノブなどを重点的に消毒しております。

三井不動産リアルティは、住まいや街の価値を活かして、お客さまが抱えるさまざまな課題を解決するお手伝いをしていくことで、お客さまの暮らしのより豊かな未来の実現に貢献してまいります。

1 安全装備の搭載が可能な全車両を対象にしております。
一部、年式や車種の都合上、安全装備の搭載ができかねる車両がございます。
（搭載不可車両台数：自動ブレーキ5台、ドライブレコーダー3台、バックモニター3台）

2 2021年3月末時点車両台数　4,886台

3 国土交通省 パブリック・コメント「道路運送車両の保安基準等の一部を改正する省令案及び道路運送車両の保安基準の細目を定める告示等の一部を改正する告示案に関する意見募集について」（令和3年4月1日）による

4 国土交通省 報道発表資料「乗用車等の衝突被害軽減ブレーキに関する国際基準を導入し、新車を対象とした義務付けを行います。～道路運送車両の保安基準の細目を定める告示等の一部改正について～」（令和2年1月31日）による

5 車線逸脱防止機能で、ステアリング補助なしも含みます。

記載の内容は2021年4月22日時点の情報です。

詳細・その他の料金プランについてはウェブサイトをご確認ください。（https://www.careco.jp/）

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